日本企業ではこれまで、従業員の欠勤や休職を減らすための取り組みが
積極的に実施されてきました。
不在による損失は誰の目にも明らかで、課題として認識されやすいからです。
しかし2017年に厚生労働省保険局が実施した調査において、健康関連コストの
主要因は、出勤しているものの体調不良により、生産性が低下していることにあり
急な欠勤による損失よりはるかに大きいと判明しました。
調査の結果、年収400万円で想定した場合の出勤しているものの体調不良に生産性が
低下していることによる推定損失額は年間で、従業員数1,000名の場合の年間損失額は
全体で6,700万円です。
大企業では、
その損失は分散されますが、人数の少ない企業ほど、
作業効率の低下は、損失額が増えていきます。
従業員の医療費の一部は、企業が負担しているため、従業員の通院回数が減少すれば、企業の医療費の削減が期待できます。
会社の医療費負担を削減したければ、従業員が健康になるための施策を取り入れ、医療費の削減に向けた施策に取り組みませんか？
